こんにちは、副院長の石田です。
近年は社会のリテラシー上昇に伴いピルが市民権を得ているように感じます。一昔前は女性がピルを使っていると言うと、無根拠に後ろめたい空気感すらありましたのでそれを思うと隔世の感がありますね。さて、心理的ハードルが下がりつつあるとはいえ、ピルを飲み続けることに関しては薬代に加えて通院費用などの経済的負担、そして通院にかかる時間や体力、さらには毎日同じ時間帯に内服を続けるという手間などから二の足を踏まれる女性も多いかもしれません。そこで本日はいつもと違う視点でピルについて考えてみたいと思います。
ピルの種類と値段
ピルには色々種類があるのですが、1ヶ月あたり概ね700〜3000円くらいで購入することができます。値段に4倍近くばらつきがあるのは月経困難症と診断された方には保険が適用されるからです。細かい違いはあるものの、どのピルでも大きな意味での効果効能は同様に期待できるため保険のピルの方がいいじゃん！となりそうですが、製剤によって体に合う・合わないがあったり、保険適用の製剤でも先発品だと自費処方のピルとそんなに自己負担額が変わらない場合もあります。むしろ自費処方の製剤ではネットで購入しやすかったり多めの量をまとめて購入しやすかったりと融通が効きやすいため便利だと感じる人も多いかもしれません。いずれにしてもここで言いたいのはピル自体の費用は一番高くて月3000円くらいだと言うことです。
ピルの経済効果
では、逆にピルを内服しなかった場合の損失について見てみましょう。ピルの恩恵をどれほど受けられるかは女性一人ひとりで違いますが、社会全体として見てみると日本では月経困難症だけでも6862億円の損失が見積もられています 1)。このうち労働生産性低下による損失が4911億円と約72％を占めており生理痛をコントロールできるだけでもこれほどの経済効果が期待できるのが分かります。また、同様に日本人を対象にした別の研究によると月経困難症の患者さんを症状から解放できた場合、個人レベルでも通院費や薬剤費を払ったとしても失われずに済む利益の方が大きいとされています 2)。これらは飽くまで月経困難症のみを考慮した話ですが、ピルには他にも月経前症候群（PMS）の改善、卵巣がんを含めたいくつかの悪性腫瘍予防効果、性暴力被害を含めた望まれない妊娠を防ぐ避妊効果、ニキビの治療効果、子宮内膜症による不妊の予防効果などもあるため、これらによる直接、間接での損失を考慮するとピル内服による経済的な利益はそれ以上になると考えられます。
まとめ
上記の試算に関しては月経の程度などによって受けられる恩恵に個人差があると思われますが、学校や仕事、家事など生活に影響が出るほどの月経痛がある人にとってピルの内服は「投資」としての視点に立つならば高いリターンが期待できると思われます。また、同様に定額を払い続ける保険と比較すれば、20代半ばの方の終身医療保険の支払いとそれほど変わらない程度の金額であり、かつ保険と違って体に良い効果が得られることを考えれば納得感があるでしょうか？
絶対額で見ると決して安い買い物ではないかもしれませんが費用対効果はとても高いお薬ですので、生理痛や月経前症候群などでお困りの女性は是非前向きにご検討ください。
1) Erika Tanaka, et al. J Med Econ. 2013 Nov;16(11):1255-66
2) Ichiro Arakawa, et al. Cost Eff Resour Alloc 2018 Apr 10;16:12