自然なお産への過剰なこだわりは危険

近年、「自然なお産」という言葉がよく聞かれるようになりました。

これは「女性には本来自分で産む力が備わっている。だから医療が邪魔をしない出産こそが真の出産だ」という考え方のことで、その影響を受けて「自然なお産ができる施設で産みたい」などと希望する妊婦さんも中にはおられます。

 しかし、知っておいていただきたいのは、「自然なお産」至上主義の危うさです。

 かつて出産は、決死の覚悟で挑むものでした。そのため自力で産むことができず、妊産婦さんや赤ちゃん、または母児ともに亡くなってしまうケースも少なくなかったのです。しかし、ここ数十年の医療技術の発達により、出産による死亡は極端に低下しました。すると今度は、お産では死なないという「ゼロリスク幻想」が生まれました。その結果、医療不信から自然なお産に回帰する流れになり、自宅出産や水中出産などを選択する妊婦さんも出てきました。そして「病院に頼らず自然に任せたけど何も問題はなかった」という経験者が他の人にも勧め、さらに自然なお産に憧れる妊婦さんが増えていき現在に至っています。

 確かに、自然なお産を選択しても、多くの場合は無事に出産することができるでしょう。しかしリスクは数十倍にも跳ね上がり、危険な状態になった母子が確実に存在します。

 現在の日本のお産のうち、医療介入が必要なお産は決して少なくありません。いつ誰に起こるか分からないトラブルが実際に生じた時に、最新の医療に頼れないとなると、母子の生命すら危うい状況に追い込まれます。

 私を含め、ほとんどすべての産科医が、不必要な医療介入をしない出産を目指しています。しかし、出産に至るまでの過程で医療行為が必要だと判断した場合は、私たちはお母さんと赤ちゃんの安全を第一に考え、帝王切開などの適切な医療介入を行います。

 出産は、今も昔も妊婦さんにとって命がけの行為であることには変わりありません。あらゆる緊急時に対応できるように万全のバックアップ体制を整えてこそ、「自然なお産」が達成できるのです。

くり返しになりますが、全く医療の介在しないお産は、とても危険です。ぜひそのことを忘れずに、バースプラン(お産の企画書)を考えていただきたいと思っています。

執筆 顧問

クラミジアの検査を考えるタイミング

性感染症を心配して来院される方も当院はいらっしゃいます。まずは勇気をもってご来院された事が素晴らしいと感じ、診察をさせてもらっています。

日本産科婦人科学会および日本産婦人科医会による産婦人科診療ガイドラインから『クラミジア子宮頸管炎の診断と治療は?』を確認します。

・診断は核酸増幅法(PCR法など)を用いてクラミジアを検出する(A)*

・核酸増幅法で淋菌の同時検査を行う(B)*

となっています。

*推奨レベル

A:(実施することなどが)強く勧められる

B:(実施することなどが)勧められる

C:(実施することなどが)考慮される

と解釈されます。

「性交渉の経験をもつ女性が帯下異常、性行時出血、下腹部痛、右上腹部痛を訴えた場合はクラミジア疾患を疑う。診断は核酸増幅法により行う」と記載されています。

診断とスクリーニングの違い

診断はその病気が本当にあるかを確定する事です。

スクリーニングは病気の可能性がある人を拾い上げる事です。無症状なのに感染していないか調べたいと訴えがあった場合や不妊症のスクリーニング検査としては自費となる事はご理解いただけるかと思います。

しかしながら前述の症状と訴えがあった場合、診断目的に検査を行うわけです。

性感染症の蔓延を防ぐ事に加え被保険者に対し、診断のための検査は必要な保険給付の一つであるのは被保険者の大切な権利だと私院長は思っています。

参考書:産婦人科診療ガイドライン 婦人科外来編2026

執筆 院長

にしじまクリニックの立地

皆さんは、大切なお産の場として防災の点から施設の場所をお考えになった事はございますか。

今回は富士見市の防災ガイドブックから、にしじまクリニックの立地をご紹介します。

地震ハザードマップから、建物倒壊危険度は『極めて低い』地域に当院は建てられています。また近隣の指定避難場所である「ふじみ野交流センター」へも歩いてすぐの距離です。

*最寄りの指定避難所:ふじみの交流センター。徒歩圏内

*最寄りの指定緊急避難所兼指定避難所:ふじみ野小学校。徒歩圏内

当院はふじみ野駅も徒歩圏内であり、クリニックの規模としては駐車場も広めに設置されています。屋外避難や災害時の交通手段の選定も幅広いと言えるでしょう。

液状化可能性マップでは当区域は『極めて低い』場所です。

荒川による浸水ハザードマップでは当区域は最大で0.5m前後の浸水が想定されています。

高低差の少ない当区域は土砂災害は想定されておりません。

参考資料;

富士見市防災ガイドブック(保存版)

執筆 院長

月経周期とホルモンの分泌パターン

先日の外来で、ご本人の不調から女性ホルモンについて勉強されて来られた方がいらっしゃいました(感心しました)。今回は月経周期において、各ホルモンの分泌パターンを解説しようと思います。

女性ホルモンは卵巣から分泌され、エストロゲンとプロゲステロンがあります。この2種類の女性ホルモンは脳内の下垂体ホルモンと協働・フィードバックを行う関係があり、下垂体ホルモンはFSH(Follicle Stimulating Hormone:卵胞刺激ホルモン)とLH(Luteinizing Hormone:黄体化ホルモン)があります。

以下、各ホルモンの分泌パターンです。

①FSHの刺激により卵胞が発育していきます。

②発育した卵胞からエストロゲンが分泌されます。エストロゲンは子宮内膜を増殖させる作用があります。

③排卵前にエストロゲンの分泌は急増し、positiveフィードバック作用により視床下部からGnRHと言うホルモンが増加し、これが下垂体を刺激しLHが急激に放出されます。これを「LHサージ(surge)」と呼びます。

(surgeは「急上昇」という意味)

④LHサージ開始から36〜40時間後(ピークの16時間後)に排卵が起きます。

⑤卵胞は排卵後に黄体となり、プロゲステロンを分泌します。

⑥黄体の退行とともにプロゲステロンの分泌も低下し、増殖した子宮内膜は保つことができなくなり剥離し、剥離したものが出血、いわゆる月経(生理)が起こるのです。

Open AIから編集・作成

執筆 院長

女性の健康と気候変動の関係

こんにちは、副院長の石田です。

今年の夏も暑いですね。地球温暖化のせいか年々夏の暑さが過酷になる中で、私が通っていた小学校では6年生の伝統行事であった海の遠泳が、この暑さから子供を守りきれないという判断で終了してしまったそうです。
さて、そんな気候変動ではありますが、実は男性以上に女性の健康に大きな影響があるということをみなさんはご存知でしょうか?これは男女の生物学的な違いだけでなく、女性がもつ傾向のある社会的・文化的な役割も影響していると言われています。そこで本日は女性の健康と気候変動の関係について少し解説していきたいと思います。

気候変動による女性への影響

「気候変動」と聞くと「地球温暖化」という言葉が真っ先に思い浮かぶ方が多いのではないでしょうか?実際に化石燃料の使用により発生する温室効果化ガスの影響で、地球の平均気温は上昇し大気汚染も深刻化していると言われています。これらの現象はさらに、水害や食糧生産の不安定化と飢餓、疫病の蔓延など様々な問題へと繋がり得るわけですが、これらは妊婦さんを中心として女性の健康に対してより大きな影響があることが知られています 1)。例えば妊婦さんが猛暑にさらされると、早産や死産、低出生体重児のリスクが上昇することが分かっています。(結論は出ていませんが、体温調節のための血流再配分による子宮血流の低下や脱水による羊水量の減少などが原因として考えられています 2)3)。)
大気汚染は心肺機能への影響が兼されますが、PM2.5という汚染物質が増えると、男性以上に女性で心臓発作のリスクが上がることが知られています。また、大気汚染でも猛暑と同様早産や死産、低出生体重児のリスクが上昇します。実際にアメリカのカルフォルニア州のある地域では、火力発電所が閉鎖してからの10年間で早産が27%減少したというデータもありました 4)。
そのほか注目すべきは水害の影響です。アメリカでハリケーン被害にあった妊婦さんはそうでない方と比べて低出生体重児のリスクが2〜3倍になったことが分かっています。加えて妊婦さんに限らずハリケーンに被災した女性では性的なものを含めた暴力被害にあうリスクが3倍程度に上昇したことも判明しました 1)。

まとめ

本日は気候変動と女性の健康について少しお話しさせていただきました。環境問題が体に良くないことは皆さんご存知かと思いますが、より女性に負担がかかりやすいことまでは知らない人も多かったのでは無いでしょうか?加えてこれらの影響は貧困層や有色人種など、社会的に不利に扱われる機会の多いグループにも偏っていることが知られており、弱い立場の人ほどダメージが大きいことも問題視されています 5)。これから生まれてくる赤ちゃんたちも含めて地球に住むみんなが気持ちよく過ごせるように、一人ひとりが自然環境について考え、行動を起こすことが大切ですね。

参考文献
1) Emily Sbiroli, et al. J Clim Change Health 2022;8:100169.
2) Louisa Samuels, et al. Int J Biometeorol. 2022 Aug;66(8):1505-1513.
3) Siyi He, et al. Environ Int. 2018 Feb;111:295-300.
4) JA Casey, et al. Am J Epidemiol. 2018;187(8):1586-1594.
5) American College of Obstetricians & Gynecologists. Committee Statement Number 30. July 2026.