カテゴリー: よもやま話

こんにちは、副院長の石田です。

産後1ヶ月健診まではお母さんだけでなく赤ちゃんのチェックも産科ですることが多いですが、その中でも多いご相談におむつかぶれがあります。見た目に痛々しい時もあるためご両親もドキドキしてしまうかもしれませんね。そこで本日はおむつかぶれのあれこれについてお話ししたいと思います。

おむつかぶれとは

おむつかぶれは新生児や乳児にとって最も多い皮膚疾患の一つです。おむつが触れている部位に皮膚炎が起こって赤くなったり不快感をもたらしたりするわけですが、原因としてはおむつ内の湿度の上昇やおむつとの摩擦、皮膚表面のpHの上昇、尿や便に含まれる酵素による皮膚の障害などが言われています 1)。報告によって幅がありますが、20％以上の赤ちゃんがおむつかぶれになってしまうと考えられるため、是非対応を知っておきたいところです 2)3)。

おむつかぶれの予防

あいにく確実に効果的なおむつかぶれの予防法は確立していません。使い捨てのおむつの方が洗って使うおむつよりも良いのではないか？という研究もありましたが、結果的にどちらが優れているという結論は出なかったようです 4)。摩擦が良くないのは間違いなさそうなので、おむつ交換の際にはできるだけ優しく拭いてあげることが大事ですが、その際に使用するのは市販のお尻拭きでも綿を湿らせたものでもどちらでも差は無いようです 5)。きれいにした後で乾かす時には擦らずにタオルを優しく押し当てるようにしましょう。

おむつかぶれの治療

それでもおむつかぶれになってしまった場合には保湿剤などを使用することになります。日本では一般的に亜鉛華単軟膏（サトウザルベ®︎）やワセリンなどが使用されることが多いですが、いずれにしてもクリームやローションよりはこれらのベタっとした塗り薬の方が取れにくい上に皮膚への刺激が少なくて良いとされています 6)。それでも良くならない場合にはステロイドの塗り薬を使用することもあります。「ステロイド」と聞くと怖くなってしまうご両親も少なくないかもしれませんが、適切に使用されれば安全性も高く効果も期待できる薬ですのでしっかりと担当医に話を聞いてみてください。

カンジダに注意

おむつかぶれをこじらせるとカンジダというカビ菌が表面で繁殖して悪さをすることがありますが、そうなると上記の治療では良くならないので別の薬に変える必要が出てきます。カンジダに感染してしまったかどうかの見分けは簡単ではありませんが、一つの目安としておむつかぶれと違って皮膚の皺の中も全て赤くなってしまうという所見があります。なかなか良くならないおむつかぶれで赤みが強くなってきたと感じた時には皺の溝もチェックしてみましょう。

まとめ

というわけでおむつかぶれについてでした。カンジダ以外にもとびひなどで重症化することもありますので、赤ちゃんのお尻が気になる時には遠慮せずに産科や小児科で相談してくださいね。

1) Andrew N Carr, et al. Pediatr Dermatol. 2020 Jan;37(1):130-136

2) Shazia Adalat, et al. Pediatr Dermatol. Sep-Oct 2007;24(5):483-8

3) Li CH, et al. J Int Med Res. 2012;40(5):1752-60

4) Baer EL, et al. Cochran Database Syst Rev. 2006 Jul 19;(3):CD004262

5) Lavender T, et al. BMC Pediatr. 2012;12:59.

6) Atherton DJ. Curr Med Res Opin. 2004;20(5):645

こんにちは、副院長の石田です。

2月末にシルガード9®︎という9価ワクチンが発売されましたが、既に何人もの患者さんからお申し込みをいただいています。公費対象の方は従来の4価ワクチン（ガーダシル®︎）での接種を選ばれることも多いですが、いずれにしても今のところ当院では大きな副反応はありません。さて、このブログでも複数回に分けて子宮頸がんワクチンの接種をお勧めしていますが、本日はワクチン接種を通じて得られる副次的な効果についてお話ししようと思います。

ワクチンをきっかけにかかりつけの産婦人科をつくれる

日本での子宮頸がんワクチン接種が公費で対象となるのは小学校6年生からですが、まだ11〜12歳の女の子だと体調を崩した時には小児科や内科は受診しても、産婦人科にかかることは多くありません。プライバシーの高い診療が必要な分野でもあるため思春期の女の子にとってはよほどのことが無い限り受診すること自体に強い抵抗感があると思うので、そういう意味でかかりつけの産婦人科をつくるのは簡単なことではないでしょう。しかし、ワクチンであれば最低限の問診のみで下半身の診察は無く受診することができるため、そのハードルを大きく下げることができます。

なぜ10代前半からかかりつけの産婦人科を作ったほうが良いのか

現代を生きる女性にとって生涯一度も産婦人科にかからないということはほとんどあり得ません。思春期に入って本格的に生理が始まれば生理痛や出血に悩む方は少なくありませんし、恋人ができて避妊を考えるようになったり、スポーツや受験などで生理をずらす必要が出てくることもあります。20歳を迎えると子宮頸がん検診も始まりますし、その後も家族計画に関する相談、妊娠・出産や婦人科疾患、50歳前後になると更年期症状などもあります。時として避妊に失敗してしまったり、場合によっては異性から乱暴を受けてしまったなどの性的な問題では身近な人にも相談しにくいことがあるかもしれませんが、気がついたらお腹が大きくなって取り返しがつかない状況になってしまう可能性もあります。そんな時に信頼できるかかりつけの産婦人科があると、人生が救われることもあるかもしれません。このように産婦人科は特殊な診療科で、一般的な医療インフラとしての機能だけでなく日々のお悩みの相談所であったり、時として緊急対応施設としての性格もあるのです。そういう意味で、すぐに相談できる産婦人科の診察券を思春期の頃から一枚持っておくことは、女性の人生にリスクヘッジを効かせるだけでなく、選択肢を広げてより豊かな人生を送るための大切なステップであると確信しています。

まとめ

なんだか上の文章を読み返してみたら情報商材屋さんのような独特な胡散臭さが否めない感じになりましたが、かかりつけの産婦人科を作っておくのが大切なのは間違いありませんし、そもそもそれ自体は年会費がかかるわけでもなくほぼノーリスクです。最初のきっかけが子宮頸がんワクチンである必要はありませんが、例えば中学生になるくらいのタイミングで親と一緒に信頼できる産婦人科を探してみるのは、重要な家庭内教育であるとともにいざという時の保険にもなると思います。
当院は分娩施設のため妊産婦さんが多いですが、一方で思春期の患者さんのご相談も年々増えています。ワクチン以外でも生理痛、中高生アスリートの無月経、思春期の避妊、月経移動、性病の検査など幅広くお受けしていますので、何かあればお気軽にご連絡ください。

こんにちは、副院長の石田です。

女性の社会進出が日本社会にとって重要課題となっている昨今、妊娠・出産・育児とキャリア形成は非常に大事なトピックです。男性の育児参加は解決策の一つとしては重要ですが、そうは言っても妊娠、出産、おっぱいからの授乳ができるのが女性だけという状況は、人間をやめでもしない限りは今後もしばらく変わらないでしょう。そこで今回は産休と育休に関してちょっと書いてみようと思います。

産休とは

「産休」は産前休業、産後休業のことで労働基準法65条に規定されています。期間は産前6週間、産後8週間ということで決まっていますが、産後休業が義務であるのに対して産前休業は本人の請求によって与えられます。ちなみにこの場合の「産」は妊娠4ヶ月以降の分娩に対して使われる言葉であり、たとえ流早産（中絶を含む）であっても適応されます。「産後はいいとして、産前6週間っていつ産まれるか分からないのにどうやって決めるんだ！」って思われるかもしれませんが、これは出産予定日から決定します。なので早く産まれれば産前休業は短くなるし、逆に予定日を過ぎれば結果的には6週間より長くなるということですね 1) 。

育休とは

一方産休後に取得されるのは育児休業、通称「育休」で育児休業法に基づいて取られます。原則子供の1歳の誕生日前日まで仕事から離れることができますが、産休が全ての労働者に適応されるのに対して育休取得には同一事業者のもとで1年以上継続して働いていることや、1年後も雇用継続が見込まれていることなど一定の条件があります 2) 。

休業中の賃金について

産休中は基本となる賃金の2/3が、育休中は2/3〜1/2が支払われる決まりなので、収入は減りますがいきなり0になるということはありません。こういうことを言うと「うちの勤め先は小さいから、働いてもいないのにその間の手当てを払わせるのは申し訳ないです。」という心優しい女性を拝見することがありますが、それは大きな誤解です。実は産休中の手当ては健康保険から出産手当金として、育休中も雇用保険から育児休業給付として支払われているため雇用主には賃金負担が発生しないようになっているのです。さらに言えば社会保険料も会社負担分を含めて全額免除になるため皆さんが気を遣う必要は一切ありません 3) 4) 。

要するに、一部本人の請求が必要とはなりますが産休も育休も法律で明確に定められた労働者の権利であり、加えて勤め先にも金銭的な負担が発生しないシステムなので「取らせてもらえないかも」と不安になる必要は全く無いし、当然の権利として遠慮なく取得すれば良いという話になります。

その他の取り決め

妊産婦は自分の求めだけで多くの優遇措置を事業主から得られるように法律で決まっています。例えば妊婦健診を受けるための時間の確保 5) 、妊婦の軽易業務転換 6) 、時間外労働、休日労働、深夜業の制限 7) などがこれにあたります。もし事業主がこれらの措置を講じなかった場合、法的に罰せられる可能性があります 8) 。とはいえ自分の意見として何となくお願いしづらい、あるいは細かいところでモメるのもめんどくさいということであれば、必要に応じて医師の意見を雇用主に伝えるべく診断書や母性健康管理指導事項連絡カードを発行することもできます。これらの書類はより正確に妊産婦さんの健康状態と必要な措置を組織に伝えることができるため、とても便利なツールとして使用されています。

それでもマタハラは起こっている

このコンプライアンスにうるさい時代にマタニティハラスメントが存在する職場があることがびっくりですが、でも実際にあります。そもそも妊娠・出産を契機とした解雇や雇い止めは明確に違法行為ですし、2017年1月からは男女雇用機会均等法および育児・介護休業法の改正により企業によるマタハラ防止措置が義務化されていますが、毎日たくさんの妊産婦さんたちと触れ合う中ですぐには解決しない根深さを感じています。男性から女性のベクトルが圧倒的なセクハラと違い、女性から女性、あるいは育児休業を取ろうとする男性に対しても向けられる性別の枠にはまらない嫌がらせという意味ではより誰にでも起こり得る問題なのかもしれません。これには巷で言われるような感情的な原因だけでなく、欧米と比べて解雇規制が強い終身雇用型の労働環境や都市部に一極集中する人口分布とそれに伴う保育環境確保困難と産後社会復帰の遅延など、社会的な要因も様々に関与している可能性があり決して理論武装だけで防げるわけではありませんが、まずはご自身や家族、あるいは妊娠した仲間を守るためにも是非皆さんは正しい知識を身につけてください。

末筆になりましたが、「休暇」じゃなくて「休業」ですからね！休暇とか言うと悠々自適な雰囲気が出ちゃいますけど、特に赤ちゃんが産まれてからの休業中は不休の闘いです。産休、育休中の人たちをみんなで気持ちよくサポートしていけるような社会づくりをしていきたいものです。

子育てにコミットする全てのお母さんとお父さんに愛とリスペクトを。

1) 労働基準法第65条第1項及び第2項

2) 育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律第2条

3) 健康保険法第102条

4) 雇用保険法第61条の4-5

5) 男女雇用機会均等法第12条

6) 労働基準法第65条第3項

7) 労働基準法第66条第2項及び第3項

8) 労働基準法第119条

日本人女性は毎年10000人が子宮頸がんと診断され、毎年3000人の命が失われているのをご存知でしょうか？

新型コロナウイルスが猛威を奮って約1年が経ちましたが、子宮頸がんの原因も『ウイルス』であることをぜひ認識していただきたいです。

子宮頸がんの発症年齢は20代後半から30代の出産年齢のピークにも重なり、仮に妊娠と子宮頸がんが合併した場合は出産に対して大きな支障がでるのは間違いありません。

子宮頸がんの原因ウイルスは「ヒトパピローマウイルス(Human PapillomaVirus: HPV)」で、このウイルスは決してめずらしいウイルスではなく、生涯に80%以上の方はHPVに感染するといわれています。ちなみに男性もです。

そのHPVにはたくさんの『型』があり、特に『16型』と『18 型』は20〜30代で発見される子宮頸がんの80〜90%を占めるといわれています。

日本ではHPVワクチンとして16および18型に対するサーバリックス®︎と

さらに6と11型にも対するガーダシル®︎が認可されていました。ちなみに6, 11型は尖圭コンジローマの原因HPV型でもあります。

そして先月からいよいよ9価ワクチンのシルガード9®︎の接種が日本でも認可されました。6, 11, 16, 18型の他、子宮頸がん高リスク型である

31, 33, 45, 52, 58型にも対応することができます。このシルガード9®︎に含まれる9つのHPV型の対応により、日本人の子宮頸がんの原因HPV型の88.2%をカバーすることが可能なのです。

シルガード9®︎は9歳以上の女性が任意接種の対象となります。

（ガーダシルは小学校6年生〜高校1年生の女性を対象に市町村が主体となって定期接種を実施し、公費負担を受けることができます。）

HPVワクチンはどれも3回接種することになります。

子宮頸癌を防ぐためには、HPVに感染するワクチン接種が有効で、これを『1次予防』といいます。

日本では厚生労働省や各学会が『風疹ゼロプロジェクト』といって風疹抗体価が十分でない非妊娠女性や男性に風疹ワクチン接種を積極的に推奨するキャペーンが行われています。子宮頸がんにおいても、HPVワクチンの接種により子宮頸がんもいよいよ征圧を目指せる時代となってきました。

にしじまクリニックでは私院長と副院長がシルガード9®︎をオーダーできるようになりました。もちろんガーダシル®︎も当院で接種可能です。満9歳以上の女の子のいらっしゃるご家庭は、まずは当院へご相談されに来てはいかがでしょうか。