カテゴリー: よもやま話

性感染症を心配して来院される方も当院はいらっしゃいます。まずは勇気をもってご来院された事が素晴らしいと感じ、診察をさせてもらっています。

日本産科婦人科学会および日本産婦人科医会による産婦人科診療ガイドラインから『クラミジア子宮頸管炎の診断と治療は？』を確認します。

・診断は核酸増幅法（PCR法など）を用いてクラミジアを検出する(A)＊

・核酸増幅法で淋菌の同時検査を行う(B)＊

となっています。

＊推奨レベル

A：（実施することなどが）強く勧められる

B：（実施することなどが）勧められる

C：（実施することなどが）考慮される

と解釈されます。

「性交渉の経験をもつ女性が帯下異常、性行時出血、下腹部痛、右上腹部痛を訴えた場合はクラミジア疾患を疑う。診断は核酸増幅法により行う」と記載されています。

診断とスクリーニングの違い

診断はその病気が本当にあるかを確定する事です。

スクリーニングは病気の可能性がある人を拾い上げる事です。無症状なのに感染していないか調べたいと訴えがあった場合や不妊症のスクリーニング検査としては自費となる事はご理解いただけるかと思います。

しかしながら前述の症状と訴えがあった場合、診断目的に検査を行うわけです。

性感染症の蔓延を防ぐ事に加え被保険者に対し、診断のための検査は必要な保険給付の一つであるのは被保険者の大切な権利だと私院長は思っています。

参考書：産婦人科診療ガイドライン 婦人科外来編2026

執筆 院長

皆さんは、大切なお産の場として防災の点から施設の場所をお考えになった事はございますか。

今回は富士見市の防災ガイドブックから、にしじまクリニックの立地をご紹介します。

地震ハザードマップから、建物倒壊危険度は『極めて低い』地域に当院は建てられています。また近隣の指定避難場所である「ふじみ野交流センター」へも歩いてすぐの距離です。

＊最寄りの指定避難所：ふじみの交流センター。徒歩圏内

＊最寄りの指定緊急避難所兼指定避難所：ふじみ野小学校。徒歩圏内

当院はふじみ野駅も徒歩圏内であり、クリニックの規模としては駐車場も広めに設置されています。屋外避難や災害時の交通手段の選定も幅広いと言えるでしょう。

液状化可能性マップでは当区域は『極めて低い』場所です。

荒川による浸水ハザードマップでは当区域は最大で0.5m前後の浸水が想定されています。

高低差の少ない当区域は土砂災害は想定されておりません。

参考資料；

富士見市防災ガイドブック（保存版）

執筆 院長

先日の外来で、ご本人の不調から女性ホルモンについて勉強されて来られた方がいらっしゃいました（感心しました）。今回は月経周期において、各ホルモンの分泌パターンを解説しようと思います。

女性ホルモンは卵巣から分泌され、エストロゲンとプロゲステロンがあります。この2種類の女性ホルモンは脳内の下垂体ホルモンと協働・フィードバックを行う関係があり、下垂体ホルモンはFSH(Follicle Stimulating Hormone：卵胞刺激ホルモン)とLH(Luteinizing Hormone：黄体化ホルモン）があります。

以下、各ホルモンの分泌パターンです。

①FSHの刺激により卵胞が発育していきます。

②発育した卵胞からエストロゲンが分泌されます。エストロゲンは子宮内膜を増殖させる作用があります。

③排卵前にエストロゲンの分泌は急増し、positiveフィードバック作用により視床下部からGnRHと言うホルモンが増加し、これが下垂体を刺激しLHが急激に放出されます。これを「LHサージ(surge)」と呼びます。

（surgeは「急上昇」という意味）

④LHサージ開始から36〜40時間後（ピークの16時間後）に排卵が起きます。

⑤卵胞は排卵後に黄体となり、プロゲステロンを分泌します。

⑥黄体の退行とともにプロゲステロンの分泌も低下し、増殖した子宮内膜は保つことができなくなり剥離し、剥離したものが出血、いわゆる月経（生理）が起こるのです。

執筆 院長

こんにちは、副院長の石田です。

今年の夏も暑いですね。地球温暖化のせいか年々夏の暑さが過酷になる中で、私が通っていた小学校では6年生の伝統行事であった海の遠泳が、この暑さから子供を守りきれないという判断で終了してしまったそうです。
さて、そんな気候変動ではありますが、実は男性以上に女性の健康に大きな影響があるということをみなさんはご存知でしょうか？これは男女の生物学的な違いだけでなく、女性がもつ傾向のある社会的・文化的な役割も影響していると言われています。そこで本日は女性の健康と気候変動の関係について少し解説していきたいと思います。

気候変動による女性への影響

「気候変動」と聞くと「地球温暖化」という言葉が真っ先に思い浮かぶ方が多いのではないでしょうか？実際に化石燃料の使用により発生する温室効果化ガスの影響で、地球の平均気温は上昇し大気汚染も深刻化していると言われています。これらの現象はさらに、水害や食糧生産の不安定化と飢餓、疫病の蔓延など様々な問題へと繋がり得るわけですが、これらは妊婦さんを中心として女性の健康に対してより大きな影響があることが知られています 1)。例えば妊婦さんが猛暑にさらされると、早産や死産、低出生体重児のリスクが上昇することが分かっています。（結論は出ていませんが、体温調節のための血流再配分による子宮血流の低下や脱水による羊水量の減少などが原因として考えられています 2)3)。）
大気汚染は心肺機能への影響が兼されますが、PM2.5という汚染物質が増えると、男性以上に女性で心臓発作のリスクが上がることが知られています。また、大気汚染でも猛暑と同様早産や死産、低出生体重児のリスクが上昇します。実際にアメリカのカルフォルニア州のある地域では、火力発電所が閉鎖してからの10年間で早産が27％減少したというデータもありました 4)。
そのほか注目すべきは水害の影響です。アメリカでハリケーン被害にあった妊婦さんはそうでない方と比べて低出生体重児のリスクが2〜3倍になったことが分かっています。加えて妊婦さんに限らずハリケーンに被災した女性では性的なものを含めた暴力被害にあうリスクが3倍程度に上昇したことも判明しました 1)。

まとめ

本日は気候変動と女性の健康について少しお話しさせていただきました。環境問題が体に良くないことは皆さんご存知かと思いますが、より女性に負担がかかりやすいことまでは知らない人も多かったのでは無いでしょうか？加えてこれらの影響は貧困層や有色人種など、社会的に不利に扱われる機会の多いグループにも偏っていることが知られており、弱い立場の人ほどダメージが大きいことも問題視されています 5)。これから生まれてくる赤ちゃんたちも含めて地球に住むみんなが気持ちよく過ごせるように、一人ひとりが自然環境について考え、行動を起こすことが大切ですね。

参考文献
1) Emily Sbiroli, et al. J Clim Change Health 2022;8:100169.
2) Louisa Samuels, et al. Int J Biometeorol. 2022 Aug;66(8):1505-1513.
3) Siyi He, et al. Environ Int. 2018 Feb;111:295-300.
4) JA Casey, et al. Am J Epidemiol. 2018;187(8):1586-1594.
5) American College of Obstetricians & Gynecologists. Committee Statement Number 30. July 2026.

こんにちは、副院長の石田です。

さて、産婦人科医をやっていると「妊娠してから出勤や勤務が大変なので仕事を休みたいです。人事に相談したら、医者から診断書を出してもらったら休めると言われました。書いてもらえますか？」と相談されることがしばしばあります。話を深掘りしていくと、ご本人や勤務先は傷病手当金を取得しての休業を考えていらっしゃることが多いのですが、結論から言うとご協力できないことが少なくありません。ここには妊婦さんご本人だけでなく、意外とお勤め先の人事責任者も含めて制度への誤解があるのではないかと感じたので、本日はこの件について少し解説させていただこうと思います。

診断書や傷病手当金とはどういうものか

傷病手当金とは、病気やケガを原因に会社を休むために十分な給与が受けられないときに、加入している健康保険から生活を保障するために支給されるお金のことで、健康保険法第九十九条に定められています 1)。原資は加入者から集められた保険金であり、法に則った厳正な審査のもとに支給が決定します。そのため診断書の内容に疑義が生じた場合は、保険の運営側から申請書を記載した医師にかなり細かい問い合わせが来ます。
以上のことから妊娠悪阻や切迫早産などの明確な労働不能と判断されるような医学的理由が無く、「妊娠している」「仕事がつらい」だけではこれらの書類を出すことはできません。それでも無理に医師が診断書や傷病手当金申請書を記載・発行した場合は医師・患者双方とも刑事/民事責任および行政処分の対象となる可能性もあるため、皆さんが妊娠した体で出勤し働くのが大変なのは理解しつつも、制度上の要件として客観的な評価が必要ということになります。

でも、つらいもんはつらい

医学的に働けるかどうかと、ご本人がしんどい思いをしているかどうかはしばしば折り合わないことがあります。我々としても目の前の苦しんでいる患者さんに対して本当に歯がゆい気持ちになるのですが、そういう場合は「フルで働くか休むか」という二択ではなく、出勤時刻をずらす、休憩を増やす、勤務内容を軽くする、勤務時間を減らすなどの、間をとるような対策であれば比較的ご協力しやすいことが多いです。また、比較的目にするのは「職場のマタハラによって心身の不調をきたしている」というパターンです。そう聞くと「そんな仕事、むしろさっさと辞めた方がいいでしょ」って思われる方も少なくありませんが、実際には辞めてしまうと家計や上のお子さんの保育園などの面で苦しくなってしまうご家庭もあるため、問題はそれほど簡単ではありません。確かにそういうケースでは早く休めるようにしてあげた方がよいことも多いですが、それでも切迫早産など虚偽の診断で書類を作成することは適切ではなく、飽くまで病態を正しく評価することが肝心です。例えばマタハラにより抑うつや強い不安、不眠や動悸などの症状が出ている場合は精神症状として評価が可能かもしませんので、心療内科や精神科に受診していただくのがよいです。その際には必要に応じて、かかりつけの産科から紹介状などを出してもらいましょう。

まとめ

本日は医師が発行する妊娠中の診断書について解説させていただきました。基本的に産科医は制度の厳正さを理解しつつも、可能な範囲内で妊婦さんやそのご家族にできるだけ寄り添おうとしています。ただ、それでも「書類発行は難しい」と判断する場合にはそれだけの理由があるのだとご理解いただけると幸いです。とはいえ上記のように、状況次第では別の方法で力になれることもありますので、お困りの際には遠慮なくご相談いただければと思います。

参考文献
1) https://laws.e-gov.go.jp/law/211AC0000000070